当社は、取締役会を頂点とするコーポレート・ガバナンスの体制を構築しておりますが、サステナビリティに関する活動方針の決定、社内取組みの監督と助言については、社外役員を含む取締役会構成員全員と経営役員及びCxO（社内各機能の最高責任者）を委員とするサステナビリティ委員会において主に行われております。
サステナビリティ委員会で議論されたテーマは、関連する業務を行う主管部署において取組みとして具体化され、事業活動に反映されております。これらの事業活動は統合報告書（ジェイテクト・レポート）、コーポレート・ガバナンスに関する報告書、有価証券報告書や当社企業ウェブサイト（https://www.jtekt.co.jp/sustainability/）等を通じて情報開示しております。
これらの情報開示の主要なものは、経営管理本部の関係部署を中心として運用される情報開示委員会において、ステークホルダーに過不足なく伝わるかという観点から、内容や表現の適否について議論したうえで社外へと開示されます。開示された情報に対するステークホルダーからのフィードバックは企業価値向上委員会において報告され、次なる取組みの基礎としております。

各種委員会、機能会議

重要なテーマについては、専門の委員会や機能別の会議体を設けて、活動計画を立案・推進しています。

ジェイテクトの会議体

マテリアリティの特定

当社が2020年度に特定したマテリアリティにつき、2024度には、JTEKT Group 2030 Vision及び第二期中期経営計画の策定を受けて、ダブルマテリアリティの考え方に基づき、それぞれの社会課題が当社事業に与える影響と当社事業が社会に与える影響の両面から、重要性を評価することで見直し、具体化しました。
これら「ジェイテクトのマテリアリティ」は、様々な社会課題の中でも当社が事業活動を通じて優先的に解決へ貢献したいと考えるものです。当社は、経営戦略の策定ほかの企業活動において、ジェイテクトのマテリアリティを参照しすることで「ジェイテクトならでは」のソリューションを提供することで企業価値を高め、社会と共に持続的な発展を目指します。

ジェイテクトらしいマテリアリティ

2024年度に実施したマテリアリティの見直し、具体化においては、マテリアリティ項目の設定に際して、ESRS（欧州サステナビリティ報告基準）の項目等を参考にしました。そのうえで、ESRS等には含まれない社会課題についても、ジェイテクトのMVVや第二期中期経営計画に照らして戦略的に解決へ貢献すべきと考えるものを抽出しています。
"ジェイテクトらしい"マテリアリティとして表現できるよう、サステナビリティ委員会で当社経営陣により内容及び表現の整理を行いました。なお、マテリアリティは社会の状況、当社の戦略に伴い変化するものであり、定期的な見直しを行います。

マテリアリティ・マップ

適切な情報開示

ジェイテクトは、経営の透明性を高め、企業価値を向上させるために、当社グループに関する情報を適切かつ公平に開示しています。情報開示の時期、内容、手段が適切であるかを検討、確認することを目的として、2016年8月には、経営管理本部の関係役員および関係部署長で構成される「情報開示委員会」を設立し、また、2020年4月には、当社の情報開示に対する姿勢を表した「情報開示方針」を公開いたしました。
引き続き、株主・投資家、顧客、取引先、地域社会等のステークホルダーとの信頼関係構築に向けた建設的な対話と積極的な情報発信を行ってまいります。